在北米被爆者健康診断:医師団11人、任務遂行誓う

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健診に当たる派遣医師団ら。前列左から据石さん、桜井JCHI会長、トーレンス市のフランク・スコット市長、松村団長

健診に当たる派遣医師団ら。前列左から据石さん、桜井JCHI会長、トーレンス市のフランク・スコット市長、松村団長

 北米在住の原爆被爆者を健診する広島県医師会を中心とした派遣医師団11人が来米し19、20日の2日間、トーレンスのリトル・カンパニー・オブ・メアリー病院で健康診断と健康相談を行った。健診に先立ち18日、松村誠団長らが同病院で記者会見を開き、全力を尽くして診断し任務を遂行することを誓った。
 健診は無料で2年に1度実施され、1977年から始まり今年で17回目。医療奉仕団体「JCHI」(桜井裕会長)の医師8人が加わり、2日間とも午前8時から午後4時まで行われ約130人が受診した。
 会見で松村団長が、健診について説明した。被爆後64年が経過し平均77歳という高齢となった被爆者の放射能による後遺症など健康状態を紹介。がんなどは「何歳になっても発症する」とし、健診や治療の重要性を説いた。続いて「米国広島・長崎原爆被爆者協会」の据石和会長と更科洵彌さんが、自らの被爆体験を語った。団長の説明と2人の生々しい証言に、米メディアは強い関心を抱いたようだった。
 被爆者は健診を心待ちにしている。体は丈夫でも、心の傷は依然癒えず不安を抱える人も多いという。日本語が通じる医師に思う存分相談できる、と好評を得ている。期待を一身に背負った医師らは、「被爆者から話をじっくり聞いて、安心していただけるように全力を尽くしたい」と意欲を示した。
 当地での健診後、一行は同様の活動をハワイ・ホノルルで行い帰国した。10月には別の派遣医師団が来米し、サンフランシスコとシアトルで健診を行う。【永田潤、写真も】

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