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特集記事 Nakamura1
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 2003年3月20日、米国主体のイラク戦争が開戦。2011年のオバマ大統領による終結宣言までに、約4500人の米兵が命を落した。任務を立派に果たした一人息子トクさんとの再会を待ち望んでいた沖縄県出身の洋子・ナカムラさんは、軍服姿のメッセンジャーが玄関に現れたあの日、生きる希望を失った。四十九日の夜以降、夢に現れる息子に多くを教わり、街中で声をかけてくれた見知らぬ人の優しさに再び心を取り戻した。最愛なる息子の戦死から11年を経て、初めて母の思いを語った。【取材・写真=中村良子】

特集記事 Castanets1
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 「これは何ですか」。楕円形の木の小板2枚をひもでとじた楽器を前に、エレジーノ・かつ子さんは不思議そうな顔で質問する。「これはね、カスタネットという打楽器で、ひもを親指にかけて、手のひらと指で挟みながら叩いて音を出すものなんですよ」。日本人フランメンコダンサー、安藤みちよさんが優しく説明すると、かつ子さんは器用に指を動かしながら奇麗な音色を奏でる。

特集記事 People_Ando2
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   「フラメンコは、自分の感情や内面をさらけ出すことで表現するダンス。感情を押し殺して育った日本人にとって最初は難しく感じるが、一度その壁を打ち破ると、今まで秘めていたクリエーティビティーが働き出し、視野が一気に広がるんです」

特集記事 AL2_2_top
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米国日系社会の高齢化も進んでいる。日本総務省統計局が発表した2010年の国勢調査によると、日本における65歳以上の人口は23%で、世界トップ。一方、全米アジア系高齢者センター(NAPCA)が同年の米国勢調査を元に作成した資料によると、65歳以上の日系米国人も日本と同じ23%で、フィリピン系の11%を上回りアジア系でトップだった。 【中村良子、写真も】

特集記事 AL1_3-2
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日本の高齢化が急速に進む今、ここ米国日系社会も相等しい。そこで直面するのが、老後の居住体系。高齢者は自身の健康状態や財政的状況などを考慮し、それぞれに合った住居を選択する。中でも、自宅にいるような環境で介護を受けられる「アシステッド・リビング(AL)」には、90年代中ごろから注目が集まり、全米に4万軒以上が建設されている。アルツハイマー病と診断された妻と一緒に、日本人が運営する州認定のALへ入居した筒井完一郎さん(85)に利用者の声を聞くとともに、「おもてなし」を提供するJPシニアホームズのマキ・シグリストさんに施設について聞いた。2回にわたって紹介する。【中村良子、写真も】

特集記事 日本をイメージした七夕飾り(左)は佐藤芳江さんが、南加(右)はヨウコ・マッツァさんがそれぞれデザインした
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8日から11日まで全米日系人博物館とMOCA(現代美術館)前一帯で開かれる二世週祭の一環行事、第6回「LA七夕まつり」は、大小約150個の七夕飾りが小東京を彩る。南加県人会協議会は、創立50周年記念の七夕飾り2個を出品し祝う。

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第74回「二世週祭」のリーダーとして世界最大の日系夏祭りを力強くけん引するのは、東京都出身の新一世、岡本雅夫実行委員長。今年の祭のテーマ「レガシーの継承・継続は力」の下、先人が南加日系社会に残してくれた伝統文化を、「祭」という形を通じ、後世だけでなく、多様化する南加の各コミュニティーに紹介する使命に燃える。新一世委員長とあり、日系人と日本人のさらなる絆の深まりにも期待が寄せられている。注目すべき岡本委員長を紹介する。

特集記事 LAPD1_top
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小東京BIDと小東京公安協会、南加日系商工会議所、羅府新報は29日、ジェイウォーキングや歩行者違反などを含む道路交通法について、ロサンゼルス市警察(LAPD)の警官ら関係者を招いたタウンホールミーティングを小東京で催した。会場に集まった住民やビジネスオーナーら約40人は活発に質問するなどし、一般にあまり知られていない道路横断歩行規制について学んだ。【中村良子、写真も】

特集記事 IMG_5551
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南加日系商工会議所(青木義男会頭)が運営する「日米修好百周年記念奨学金基金」の奨学金授与式と、功労者顕彰式が26日、モンテベロのクワイエット・キャノンで催された。奨学金は、優秀な成績で高校を卒業し今秋、大学に進学する日系子弟20人各自に1000ドルが贈られ、参加者96人が前途を祝した。また同奨学基金で尽力するアイリーン、エモリー・リーさん夫妻の功績をたたえ表彰した。

特集記事 Woman3 TOP
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国の未来を左右するのは女性だ、と今までなかった空気が流れ始めた日本とアメリカ。しかし、コミュニティー、企業、公共機関などで女性が活躍しやすい環境をつくっていくには女性の努力や心掛けだけではなく、男性にも理解を深めてもらわなくてはならない。

特集記事 Woman2-1Top
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 私たちが働く環境に新たな風が吹きつつある。長い歴史の中で当たり前だと思われていたことが、当たり前でなくなる日も遠くない。今、低迷する経済を発展させ、競争力を維持していくためには女性の地位を向上させることが不可欠だ、という考えが日米共通の認識となりつつある。前回のリポートでは、日米の政策レベルの変化とその背景について触れた。

特集記事 Woman1 top
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 最近『女性の活躍』にまつわる話題が日米ともちまたにあふれている。オバマ、安倍両政権とも今、支持率を上げるのに必死だが、これは経済をさらに発展させ、国際競争力をつけるためにはもっと女性の力が必要だという切迫した共通認識からくるものだといえる。しかし、女性の地位が男性に比べて低いという長い歴史的背景を乗り越えなくてはならない。そのための課題は多い。

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