「幸福度」と「カネ」

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 ブータンの国王が提唱した「国民総幸福量」(GNH)。社会全体の幸福を最大限実現することを国家目標に、精神面での豊かさを数値化したものだ。
 「あなたは幸せか」という質問にブータンの人たちの45・1%は「非常に幸せ」と答え、51・6%が「幸せ」と回答している。
 因みにブータン人の一人当たりの国民総所得(GDP)額は2020ドルだ。アメリカ(4万7240ドル)の4・27%にすぎない。
 「幸福」イコール「カネ」ではないのだ。
 中野考次は、30年も前に「幸福という目に見えぬものを図るのは、心というこれまた目に見えぬ尺度だ」(「清貧の生活」)と指摘している。
 東洋だけではない。西洋からも同じ「幸福論」が出ている。
 イギリスのロバート・スキデルスキー卿父子の近著「How Much Is Enough?: Money and the Good Life」だ。
 父子が「跳躍板」にしたのは、ジョン・M・ケインズが1930年に上梓した「Economic Possibilities for Our Grandchildren」。
 ケインズは、世界戦争とか急激な人口増加がない限り、経済的な諸問題は解決され、「Economic Bliss」(経済的に至福な社会)が到来すると予言した。
 父子は、イギリス人を対象に1973年から2009年までの「GDP」と「幸福度」について聴取。
 その結果、GDPが継続して上昇しているにもかかわらず、73年を100とした「幸福度」はほとんど変化していないことを掴んだ。
 「ケインズが間違えたのは、『幸福』とは欲望を満たせばいいというのではなく、目標を定め、真の目標へと導くものだという視点を見逃していたからだ」
 スキデルスキー父子は「幸せ」とは、
 ①健康であること
 ②生活環境が安全なこと
 ③人に馬鹿にされないこと
 ④人としての存在を認めてもらっていること
 ⑤自然と余暇とを調和できること—と言い切る。
 「カネ」だけでは買えないものばかりだ。【高濱 賛】

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